チラシの裏・・・的な。

チラシの裏にでも書いとけ! と批判されるような内容になるかも、と思い自虐的なブログタイトルにしました(笑)。

パナマ文書で妄想できなかった話

こういう言い方をしては不謹慎かも知れないが、パナマ文書は実に妄想をかきたてるネタである。ロシアや中国はアメリカ謀略説を唱えていたりもする。それを別にしても妄想のネタになりそうな話がある。いくつか上げてみよう。


1.アメリカ人の名前が挙がっていない。

2.パナマ文書を分析したICIJを運営しているセンター・フォー・パブリック・インテグリティという団体が、投資家のジョージ・ソロス氏から資金提供を受けている。


センター・フォー・パブリック・インテグリティ
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%BB%E3%83%B3%E3%82%BF%E3%83%BC%E3%83%BB%E3%83%95%E3%82%A9%E3%83%BC%E3%83%BB%E3%83%91%E3%83%96%E3%83%AA%E3%83%83%E3%82%AF%E3%83%BB%E3%82%A4%E3%83%B3%E3%83%86%E3%82%B0%E3%83%AA%E3%83%86%E3%82%A3


3.日本政府としては調査しないと菅官房長官が発言。


官房長官「軽はずみなコメント控える」
http://www.sankei.com/politics/news/160406/plt1604060015-n1.html


これらをネタに妄想を膨らませてみようと思ったのだが、出来ない!というより膨らみすぎて収集がつかない(笑)。最初はAIIB参加国に対するアメリカの報復かとも思ったが、ウクライナは関係ない。ロシア・中国をターゲットとするとイギリスのキャメロン首相が悲惨だ。妄想のしようはあるがまとまらないのだ。
そう考えていたらアメリカ人の名前が挙がってこない合理的な理由を見つけた。


「パナマ文書」問題がアメリカでは大騒ぎにならない理由
http://www.newsweekjapan.jp/reizei/2016/04/post-824_1.php


アメリカでは節税に対する倫理的ハードルが低く、国内の会計事務所で租税回避地を利用できてしまうらしい。だからモサック・フォンセカを利用する必要はなく、リストに挙がってこなかったというわけだ。そういうアメリカ人もちょっとどうかとは思うが、納得の理由である。


私はうまくまとめられなかったが、誰かがこのネタで陰謀論を言い出すだろう。いや、既に言い始めてるかも知れない。陰謀論好きとしてはより整合性の高い陰謀論を期待したい(笑)。